住み替えは同じ不動産会社がおすすめな理由とケースは？注意点を解説

今住んでいるマイホームを売却して新居を購入しようと考えるとき、どのように手続きを進めるべきか悩む方は多いです。
不動産のように高額な取引をする場合、業者とのやりとりや必要書類の提出が多くなるため、できるだけ負担の少ない方法を選ぶのがおすすめです。
本記事では、住み替えは同じ不動産会社に依頼するのがおすすめなケースと理由をお伝えしたうえで、注意点を解説します。

住み替えは同じ不動産会社に依頼するのがおすすめな理由

マイホームを売却して新居に住み替えを検討している場合、売却と購入を同じ不動産会社に依頼するのがおすすめです。
理由は、住み替えの手間を最小限にできる・仮住まい用賃貸物件を借りる必要がない・住み替えローンを利用できるの3点です。
まず、不動産の売却・購入ではそれぞれ膨大な数の手続きをしなければならないため、それらを同時におこなうとなればさらに時間と手間を要します。
不動産会社を一本化できれば、書類の提出・相談や進捗具合の報告を1回で済ませられるため、スムーズに手続きを進めやすくなります。
さらに、売却と購入を同時に依頼した方に向けて、仲介手数料の割引キャンペーンを提供している不動産会社も多いです。
不動産会社を分けた場合、窓口が2つになるため、担当者とのやりとりや書類提出が2度手間になったりそれぞれに仲介手数料の支払いが発生したりします。
続いて、旧居を退去するタイミングと新居に入居するタイミングが合わない場合、空白の期間はアパートやホテルなどを借りて生活しなければなりません。
アパートを借りるのであれば短期間であっても初期費用が発生したり、旧居からアパート・アパートから新居で引っ越し費用がかかり負担になるでしょう。
ホテルを利用する場合は1日あたりの宿泊費用が高く、家具などの大きな荷物は倉庫などに預けなければなりません。
不動産会社を一本化しておけば、旧居の退去日と新居の入居日を一致させやすく、途中に仮住まい用賃貸物件を利用する必要がありません。
最後に、旧居の住宅ローン残債と新居の引っ越し資金を同時に調達できる住み替えローンを利用して資金計画を建てる場合は、不動産会社を一緒にしておくのがおすすめです。
金融機関によって条件や審査の基準は異なるものの、基本的には旧居の売却と新居の購入の決済日が同日でなければなりません。
不動産会社を分けた場合は、決済日の交渉をそれぞれの不動産会社から取引相手にしてもらう必要があり、都合が付かなければ日程調整が難航します。
その点、不動産会社を一本化しておけば、あらかじめ提示した希望日程からそれぞれの取引相手に交渉してもらえるため調整しやすいです。

同じ不動産会社に住み替えを頼むと良いケース

同じ不動産会社に住み替えの依頼をするのが良いケースとして、費用を抑えたいとき・住み替えローンを使いたいとき・買取保証をつけたいときが挙げられます。
不動産会社を一本化すると、旧居の売却と新居の購入を同時におこないたいときにさまざまな項目の負担を軽減できるのが最大のメリットです。
売却と購入では共通して用意しなければならない必要書類がありますが、提出窓口が同じであれば2部ずつ用意する必要はありません。
発行するために数百円の費用がかかる必要書類もあるため、用意する書類を1枚に済ませられれば、経済的な負担も軽減するでしょう。
さらに販売活動の進捗具合や売り出し物件の新情報に関する連絡も、同じ担当者から同時に説明を受けられるため、電話や訪問の回数を減らせます。
転職やライフステージの変化によって住み替えを考えているのであれば、引っ越し以外の準備が忙しい可能性もあるため、可能な限り不動産を一本化するのがおすすめです。
続いて、住み替えローンを利用しようと考えているのであれば、不動産会社を同じにしておくと購入と売却の決済日調整がしやすいです。
金融機関の多くは、住宅ローンを完済していなくても残債にくわえて新居の購入に必要な資金を追加で融資する住み替えローンを提供しています。
本来であれば住宅ローンを完済する前に新たな融資は受けられませんが、譲渡所得で完済できたり一部を返済できる見通しが付けば審査に通ります。
ただし、住み替えローンを利用するためには旧居の売却と新居の購入の決済日を同日になるように調整しなければなりません。
不動産会社が分かれていると、それぞれの取引相手との日程が合わなければ、その都度2つの不動産会社に再度調整を頼まなければならず時間がかかります。
不動産会社を一本化できれば、一人の担当者がそれぞれの取引相手の予定をまとめて確認するため、日程調整がしやすいです。
最後に、旧居の売却がうまくいかなかったら買取保証を利用してでも現金化したいと考えているのであれば同じ不動産会社を利用するのがおすすめです。
そもそも不動産における買取保証とは、一定期間は不動産会社に仲介してもらい第三者の買い手を探すものの、見つからなかったら業者に買い取ってもらう方法となります。
業者に買取をしてもらった場合、不動産の市場相場の50〜80%ほど減額されますが、売れにくい条件の物件でも現金化できます。
周辺地域や物件構造に問題を抱えていて買い手が見つかるかどうか分からないけれど、まずはできるだけ高く売れるかどうか確認したい方におすすめです。
いつまでも市場に残り続けると売れ残り物件として印象が悪い上、現金化できずに経済的な負担も大きいため、売却期間を設けて資金計画を立てたい方にも向いています。
買取保証をするのであれば、不動産会社を一本化すると、新居購入の予定に合わせて販売活動の期間と買取を決断する期限を調整しやすいです。

同じ不動産会社に住み替えを頼む場合の注意点

同じ不動産会社に住み替えを頼む場合の注意点として、まずは購入先行・売却先行が向いているケースが挙げられます。
旧居の売却と新居の購入は、同時におこなったほうが良いと思われがちですが、あえて理想的な条件を満たすまで片方の取引を先延ばしにする方法があります。
新居に入居後もしくは仮住まい中に理想的な売却価格で旧居を取引する購入先行、旧居に住みながら条件を満たした新居を見つけてから購入する売却先行の2種類です。
購入先行は、すでに潤沢な資金があり、旧居を現金化する前でも新居を購入する余裕がある方におすすめです。
とくに優良物件と呼ばれる条件の優れた不動産は、購入希望者が殺到しやすく、旧居の売却が成立するのを待っていると購入チャンスを逃す可能性があります。
また、旧居に住んでいる状態で内覧を受け付けるのに抵抗がある場合、仮住まいの物件に移動したり新居に引っ越してから販売活動を始められます。
売却先行は、堅実な資金計画を立てて、現金化までのスピードよりもより良い条件での取引を優先したい方におすすめです。
新居の購入と同時に旧居の売却をするのであれば、販売期間は限られてしまい、購入希望者の問い合わせが少なければ相手からの値下げ交渉にも対応しなければなりません。
売却までの期間を明確に決めなければ、提示する金額で取引をしても良いと考える購入希望者に出会える可能性が高まります。
旧居と新居のエリアが遠方になる場合は、販売活動に支障が出る可能性が高いため、不動産会社を分けた方が良いです。
不動産会社ごとに地域の特性を理解している度合いや売買実績は異なります。
売却物件の所在地を得意とする不動産会社を優先に選ぶようにして、同じところで理想的な物件を購入できるかどうか判断しましょう。

まとめ

これから住み替えを検討していて、売却したい旧居と購入したい新居のエリアが離れていないのであれば同じ不動産会社に依頼するのがおすすめです。
同じ不動産会社に依頼すると、仲介手数料の割引が利用できたり、必要書類の提出や担当者とのやりとりを一本化できて負担が軽減されます。
ただし、急いで売却・購入を同時にする必要がなかったり、引っ越し先が遠方であればそれぞれの不動産会社に依頼した方が良いケースもあります。